永続ライセンスの「Office 2019」が発売、Windows PCの対応OSはWindows 10のみに

　日本マイクロソフトの永続版Officeの最新製品「Office 2019」が発売された。販売されているのはカードタイプの「POSA版」で、ソフトは別途ダウンロードして入手する。Windows版の対応OSはWindows 10のみ。

　店頭価格（以下、税抜き表記）はオフィススイートの家庭向け「Office Personal 2019」が29,800円、家庭・ビジネス向け「Office Home & Business 2019」が34,800円、学生・教職員向け「Office Professional Academic 2019」が27,800円など、ソフト単体の「Access 2019」「Excel 2019」「PowerPoint 2019」「Word 2019」などが14,800円。

　販売ショップはツクモパソコン本店II、ソフマップAKIBA②号店 パソコン総合館など。

永続ライセンスの最新バージョン、販売形態はカードタイプのPOSA版とダウンロード版

　Office 2019は永続ライセンス版Officeの最新バージョン。1年間の使用ライセンスを購入する「Office 365」に対し、Office 2019はいわゆる「買い切り」版で、ライセンス更新をせずに使い続けることができる。新機能としては、Excel 2019の「じょうごグラフ」「2Dマップグラフ」といった新しいグラフや、PowerPoint 2019の3D画像編集、60ヵ国語対応の翻訳などがある。

永続ラインセンス

各エディションの違い

POSA版の裏面

　ソフトの提供形態は、店頭で販売されるカードタイプのPOSA版と、同社のオンラインストアなどで販売される「ダウンロード版」の2つがメインで、このほかOffice Personal 2019などのオフィススイートにはWindows搭載PCとあわせて販売される「プレインストールPC版」がある。

　なお、オフィススイートのビジネス向け最上位「Office Professional 2019」のPOSA版は無く、ダウンロード版とプレインストールPC版で提供される。

　従来と同じく、POSA版にはソフトを収録したDVDなどのメディアは付属せず、スクラッチカードに記されているプロダクトキーを用いてダウンロードして入手する。ダウンロード版もほぼ同様の手順が必要なので、オンラインストアが利用できるのであれば後者のほうが手っ取り早い。

POSA版のラインナップ

　対応環境はWindowsとMac（Office Personal 2019やAccess 2019など一部のソフトはWindowsのみ対応）。ただし、Windows環境については注意が必要で、前バージョンの「Office 2016」はWindows 7以降に対応していたが、Office 2019はWindows 10のみとなっている。インストール台数は2台まで、使用ユーザーは1ユーザーまで。

Office 2019搭載のSurfaceシリーズも同時発売

　このほか、Office Home & Business 2019を搭載したSurfaceシリーズも登場、ヨドバシカメラ マルチメディア AKIBAやビックカメラAKIBAなどで販売が始まっている。販売を確認したのは、Surface Pro 6、Surface Laptop 2、Surface Go、Surface Book 2、Surface Pro LTE Advancedの各モデル。

写真は従来モデル

[撮影協力:ツクモパソコン本店IIとツクモeX.パソコン館]