1985年に当時の日本電信電話公社が民営化されることとなり、また、公衆電気通信法が電気通信事業法に改正されます。これを受けて、各社はパソコン通信(テレコミュニケーション)を新たなターゲットとしていくのですが、この広告もそれを反映しているのが分かります。
